「ケインはスパーズでトロフィーを獲得できる」、レヴィ会長がエースと共に今後のタイトル獲得を確信
2023.04.20 23:05 Thu
トッテナムのダニエル・レヴィ会長は、イングランド代表FWハリー・ケインと共にクラブがトロフィーを獲得することを確信しているようだ。イギリス『フットボール・ロンドン』が伝えている。
個人として通算3度のプレミアリーグ得点王を含め、幾つかのタイトルを獲得している29歳だが、トッテナムでは2011年のデビュー以降、1つのタイトルも獲得できず。そのため、以前からチームタイトルを熱望する野心家はスパーズへの強い忠誠心を持ちながらも、よりタイトルが見込めるメガクラブへの移籍を検討している。
そのエースとの現行契約が2024年までとなっている中、レヴィ会長はケンブリッジ・ユニオンのディベート協会でのインタビューを通じて去就に言及。クラブがケインと共にトロフィーを獲得することが可能だという見解を示している。
「彼はスパーズで絶対にトロフィーを獲ることができるが、レジェンドであることも重要だ」
一方、2001年にクラブが『Enic』に買収されて以降、20年以上に渡ってクラブの会長を務めるレヴィ会長。堅実なクラブ運営や最新鋭のトレーニング施設、スタジアム建設といった経営面の手腕が評価される一方、チームは2008年のEFLカップ優勝以降長らくトロフィーとは無縁の厳しい日々を過ごしている。
とりわけ、マウリシオ・ポチェッティーノの退任以降は短期間で監督交代が続き、補強面での不調も含めてファン・サポーターから厳しい批判に晒されている。
辣腕会長はそういったネガティブな反応に理解を示しつつも、ここまでのクラブの歩みが正しいものだと感じているようだ。
「信じられないような旅だった」
「22年間で、トッテナムは非常に大きな進歩を遂げた。ファンとして望むほどではないが、旅は終わっていないし、必要なトロフィーを手に入れることをまだ望んでいる」
「この15年間、1つもトロフィーを獲得できなかったことを喜んでいるか? 決してそうではない。だが、チャンピオンズリーグに何度も出場するなど、素晴らしい時期もあったと思っている。そして、今現在、ノースロンドンのクラブ(アーセナル)が我々より少し上にいることを苦々しく思っているが、過去5年間を振り返ると、我々は彼らよりも常に上にいたし、そういうことも起こるものだ」
最後に昨年から『Enic』のクラブ売却の可能性が取り沙汰される一件に関して、現時点での交渉の事実を否定したが、「誰もが望む提案を検討する義務がある」と、今後の売却の可能性については検討の余地があることを認めている。
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今シーズン、トッテナムとイングランド代表で歴代最多得点者となったケイン。また、プレミアリーグにおいてもアラン・シアラーが持つ歴代最多得点記録更新に大きな期待がかかる。そのエースとの現行契約が2024年までとなっている中、レヴィ会長はケンブリッジ・ユニオンのディベート協会でのインタビューを通じて去就に言及。クラブがケインと共にトロフィーを獲得することが可能だという見解を示している。
「彼はスパーズで絶対にトロフィーを獲ることができるが、レジェンドであることも重要だ」
「トッテナム・ホットスパーで(歴代)得点王になったということは、彼は歴史を作っている。いつかスタジアムの外にハリー・ケインの銅像ができることを願っている」
一方、2001年にクラブが『Enic』に買収されて以降、20年以上に渡ってクラブの会長を務めるレヴィ会長。堅実なクラブ運営や最新鋭のトレーニング施設、スタジアム建設といった経営面の手腕が評価される一方、チームは2008年のEFLカップ優勝以降長らくトロフィーとは無縁の厳しい日々を過ごしている。
とりわけ、マウリシオ・ポチェッティーノの退任以降は短期間で監督交代が続き、補強面での不調も含めてファン・サポーターから厳しい批判に晒されている。
辣腕会長はそういったネガティブな反応に理解を示しつつも、ここまでのクラブの歩みが正しいものだと感じているようだ。
「信じられないような旅だった」
「22年間で、トッテナムは非常に大きな進歩を遂げた。ファンとして望むほどではないが、旅は終わっていないし、必要なトロフィーを手に入れることをまだ望んでいる」
「この15年間、1つもトロフィーを獲得できなかったことを喜んでいるか? 決してそうではない。だが、チャンピオンズリーグに何度も出場するなど、素晴らしい時期もあったと思っている。そして、今現在、ノースロンドンのクラブ(アーセナル)が我々より少し上にいることを苦々しく思っているが、過去5年間を振り返ると、我々は彼らよりも常に上にいたし、そういうことも起こるものだ」
最後に昨年から『Enic』のクラブ売却の可能性が取り沙汰される一件に関して、現時点での交渉の事実を否定したが、「誰もが望む提案を検討する義務がある」と、今後の売却の可能性については検討の余地があることを認めている。
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