「様々な声が聞こえてきた」鳥栖のパワハラ問題にJリーグが介入、弁護士に委託し調査開始

Jリーグは28日、第9回理事会後のメディアブリーフィングをオンラインで実施。サガン鳥栖のパワーハラスメント問題について言及した。

鳥栖では、6月26日のトレーニング中にラフプレーを行った選手に対して、金明輝監督が足払いで転倒させる事案が発生。7月9日にクラブがこの件を報告すると、金明輝監督に対して3試合の指揮停止処分を下していた。

その後、第三者委員会の設置を行い調査。聞き取り調査などを行った結果、金明輝監督に対する追加の処分はなしに。問題は解決されたと思われた。
しかし、Jリーグに対し匿名での通報が複数入っており、金明輝監督のパワハラ疑惑が浮上していた。

9月7日に行われた第9回Jリーグ実行委員会後のメディアブリーフィングでは、Jリーグのコンプライアンス室の萩原和之室長が「現在情報を集めている」とし、「今後、調査をするかしないかを毎日検討している」とコメント。調査はしていなかったと語った。しかし、そこから3週間が経過。萩原室長によると、27日に鳥栖への調査開始をクラブに通達。外部の弁護士に調査を委託しているという。

萩原室長は「前回は足払いの件についてクラブが処分をしたということだった。該当する事案が1つ特定されたものであり、報告されたものもそれに従う報告だった」とコメント。「その後、それ以外に過去にさかのぼる部分も含めて、様々な声が聞こえてきたということもある。一部報道にあったとおり、通報の書簡が届いたり、色々な情報が我々のところに入ってきたので、特定のものだけではなく、それ以外のことも調べに行かないと一連のクラブを取り巻く状況が解明できないと考えた」と状況の変化により、調査が必要と判断したとした。

また「前回の報道も含めて、いわゆる社会的な信用の問題になったり、Jリーグのブランド毀損になった部分は否めないので、我々が介入していく正当な理由があると考えている」とし、Jリーグとして調査を進める必要が出てきたとした。

その中で重要とされるのは、やはりクラブの自浄努力と言える。萩原室長は前回に続き、今回もその点が重要であると訴えた。

「私が今考えているのは、Jリーグがこのような介入調査をする影響の大きさ。クラブにも試合をやっている最中に調査をすることになるので、少なからず影響がある」

「一番大事なのは、リーグがこのように介入調査をする以前に、クラブが自分たちの力できちんとガバナンスを管理していくという方向に舵を切っていかないといけないだろうと非常に強く思っている」

時を同じくしてパワハラ問題が浮上した東京ヴェルディでは、詳細の報告はなされなかったが、クラブ内での調査で終了していた。鳥栖の件がしっかりとクラブ内で片付かなかったことを含め、クラブ間の差があるということ。今後も重要なポイントとなりそうだ。