容赦ないコストカット継続のユナイテッド、新たに最大200人の従業員解雇の意向明かす

マンチェスター・ユナイテッドが、新たに150～200人の従業員解雇を検討していることを明かした。共同オーナーに就任したジム・ラトクリフ氏。かつての名門クラブであるユナイテッドは過去3年間で3億ポンド(約574億円)近い損失を出しており、5年間では3億7000万ポンド(約708億円)の損失があり、「持続不可能」とも言われてしまう事態に。クラブは早急なコストカットに動いている。ラトクリフ氏の共同オーナー就任後にすでに250人の人員削減を行っていたが、今回新たに最大200人の人員削減を検討していることを明かした。
CEO(最高経営責任者)を務めるオマル・ベラダ氏は24日、今回の企業構造変革に際して以下のような説明を行っている。

「我々には、マンチェスター・ユナイテッドを男子、女子、アカデミーのチーム全体で勝利を収めるための最強の立場に立たせる責任がある。クラブを変革し、刷新するための幅広い一連の措置を開始している。残念ながら、これはさらなる解雇の可能性を発表することを意味し、影響を受ける同僚への影響を深く残念に思う。しかし、これらの難しい選択は、クラブを安定した財政基盤に戻すために必要だ」「過去5年間連続で赤字が続いているし、このままではいけない。クラブとしての2つの主な優先事項は、ファンのためにピッチで成功を届けることと、施設を改善することだ。継続的に赤字が続く限り、これらの目標に投資することはできない」

「このプロセスが終われば、よりスリムで機敏で、財政的に持続可能なフットボールクラブとなり、貴重な商業パートナーに世界クラスのサービスを提供し続けることができる。そうすれば、UEFAとプレミアリーグの規制に準拠しながら、フットボールの成功とファンのための施設の改善に投資できる、はるかに強力な立場に立つことができる」

なお、ユナイテッドはさらなる人員削減に加え、オールド・トラッフォードのオフィスにいるスタッフの一部をキャリントンのトレーニング場へ移す計画。メイフェアにあるロンドンのオフィスでも「人員削減」が行われる見込みだという。

さらに、直近のスタッフ会議ではオールド・トラッフォードでの無料ランチが終了することもスタッフに伝えられた。一連の措置によりクラブは年間100万ポンド以上の節約になると上層部は期待しているという。

バックルームを中心に徹底的なコストカットを続けるユナイテッドは、プレミアリーグの『収益性と持続可能性に関する規則(PSR)』、UEFAのファイナンシャル・フェアプレー(FFP)の問題に対処しつつ、キャリントンの練習場の改修とオールド・トラッフォードの大幅改修あるいは新スタジアム建設とインフラ整備を計画している。