Jリーグが審判の手当額を変更、「審判領域の質向上に向けた取り組み」で…今季は7カ国から海外審判員も招へい予定

Jリーグは28日、2025年度の第1回理事会を開催。記者会見を行った。

2025シーズンの開幕もおよそ2週間後に控えた中、審判領域の質向上に向けての取り組みを発表した。

Jリーグの価値向上のため、Jリーグは2023年から日本サッカー協会(JFA)と審判領域の質向上の検討を開始。2024年は審判員を取り巻く環境改善および審判員のなり手拡大を中心に検討テーマを設計し、2025年から具体的な取り組み案をJFAと協議の上で決定した。
2025シーズンの主な取り組みの1つは、プロフェッショナルレフェリー(PR)の拡大。2024シーズンは19名だったが、5名増員し、2025シーズンは24名に決定した。

また、Jリーグ担当審判員の手当も見直し、2024シーズンから大幅に変更。PRとJ1担当審判の手当を統一した他、J2、J3担当審判員の手当を増額した。2024シーズンは主審に関してはPRが13万円、J1が12万円、J2が6万円、J3が3万円だったのに対し、2025シーズンはPRを廃止し、J1が15万円、J2が7万円、J3が5万円に。副審もJ1が6万円から8万円、J2が3万円から4万円、J3が1万5000円から3万円と変更となった。

また、海外審判員の招へいも2024年から増やすことを予定しており、2024シーズンはイングランド、ドイツ、ポーランド、アメリカ、メキシコ、カタールの6カ国から招へいしたが、2025シーズンはベルギー、イングランド、ドイツ、ポーランド、エルサルバドル、カタール、サウジアラビアの7カ国となる予定だ。

さらに、選手OBの審判育成のプログラムも実施することに。2024シーズンのJリーグ最優秀審判賞を受賞した御厨貴文さんは、ヴァンフォーレ甲府、ザスパ草津(現ザスパ群馬)、カターレ富山でプレーし、2015年に引退してからプロフェッショナルレフェリーを目指して活動していた。

これまで、4級審判取得からJ1を担当するまでは従来約10年間要するところを、審判早期養成プログラムを設置し、選手OBに向けて最短約5年に短縮する飛び級制度を開始することとなった。

この背景には、選手のABC契約を撤廃したことも影響しており、プロ選手の最低年俸がなくなったことにより、引退後の審判という道もひらけたいとの狙いがあるとのこと。素質のある選手が引退を決断し、審判としての成長を後押しする目的があり、「1週間の半分ぐらいを講座などに当てていき、集中して短期間でトップのレフェリーを目指す環境を作りたい」とフットボール本部の樋口順也氏が狙いを語った。

◆審判手当

【2024年→2025年】
◆J1担当
主審:12万円→15万円
副審:6万円→8万円
第4審:2万円→3万円
VAR:6万円→6万円
AVAR:3万円→3万円

◆J2担当
主審:6万円→7万円
副審:3万円→4万円
第4審:1万3000円→1万7000円

◆J3担当
主審:3万円→5万円
副審:1万5000円→3万円
第4審:1万円→1万5000円