マドリー、やはり減俸避けられず?
2020.03.31 16:59 Tue
スペイン『EL PAIS』によると、レアル・マドリーが選手やスタッフらの減給に向けて話し合いを始めたようだ。
スペインでは先日、バルセロナが70%を超える給与削減について選手側と合意に達したことを発表。アトレティコ・マドリーやエスパニョールも減給に向けて話し合いを進めているところだ。
一方、マドリーではERTE(臨時雇用規制条例)を利用せず、減俸もしない方針が取られていた。クラブは過去10年間で3億2400万ユーロ(約389億4000万円)の純利益を計上しており、2018-19シーズンは7億5700万ユーロ(約909億8000万円)の売り上げに対して、800人を誇る総人件費が3億9400万ユーロ(約473億5000万円)だったことから、欧州クラブ協会(ECA)が売上に対して70%未満の人件費を推奨するなか52%の値をキープ。こういった健全な財政状態により、一時的なチケット代や放映権料の無収入は甚大な損失にならないと言われていた。
話し合いはまだ初期段階ではあるものの、バルセロナと同じように減給は避けられないと同メディアは推測している。
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新型コロナウイルス(COVID-19)の影響によるリーグ戦の延期はチケット代や放映権料による収益を無くし、多くのクラブで死活問題となっている。スペインでは先日、バルセロナが70%を超える給与削減について選手側と合意に達したことを発表。アトレティコ・マドリーやエスパニョールも減給に向けて話し合いを進めているところだ。
一方、マドリーではERTE(臨時雇用規制条例)を利用せず、減俸もしない方針が取られていた。クラブは過去10年間で3億2400万ユーロ(約389億4000万円)の純利益を計上しており、2018-19シーズンは7億5700万ユーロ(約909億8000万円)の売り上げに対して、800人を誇る総人件費が3億9400万ユーロ(約473億5000万円)だったことから、欧州クラブ協会(ECA)が売上に対して70%未満の人件費を推奨するなか52%の値をキープ。こういった健全な財政状態により、一時的なチケット代や放映権料の無収入は甚大な損失にならないと言われていた。
だが、一向に終息の目途が立たない状況にマドリーも腰を上げたようだ。『EL PAIS』によれば、サッカーとバスケットボールの選手のみを対象としている模様。上記した昨シーズンの総人件費の内、2億9980万ユーロ(約357憶5600万円)がサッカーとバスケットボールの選手及びコーチングスタッフの給与で占められているという。
話し合いはまだ初期段階ではあるものの、バルセロナと同じように減給は避けられないと同メディアは推測している。
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