田嶋会長感染で懸念される夫人の存在、Jリーグが下した決断/六川亨の日本サッカー見聞録

「寝耳に水」というか、「灯台下暗し」とはこのことを言うのだろう。

3月17日、昼過ぎから6月5日公開の映画「ディエゴ・マラドーナ～二つの顔」の試写会を見たあと、その足でJFAハウスでのJリーグ定例理事会の取材に行った。

会見は午後4時30分の予定で、ほぼ定刻に始まるとアナウンスされた。すでに4階の会議室では受付も始まっているという。そこで会議室に移動して待っていると、再び「30分遅れの午後5時スタートを予定しています」と告げられた。
当日の理事会のメインは、新理事内定者の発表だ。3選を果たした村井満チェアマンを始め、原博実副チェアマンらの再任。そして新たにJ1リーグからは札幌の野々村芳和CEO、FC東京の大金直樹代表取締役社長、川崎Fの藁科義弘代表取締役社長、大分の榎徹代表取締役らが、いずれも4月14日の社員総会を経て正式に非常勤の理事になる。

再選を果たした村井チェアマンは2年後での退任を表明しているため、次期チェアマンは初代の川淵三郎チェアマン以降、鈴木昌氏(鹿島)、鬼武健二氏(元ヤンマー監督。C大阪)、大東和美氏(現日本スポーツ振興センター理事長。鹿島)と「Jリーグの実行委員(代表取締役)がチェアマンになる」という原則に戻るなら、前出のJ1クラブの4氏が有力な候補になるだろう。それ以外にさしたる議題もないのだから、理事会に時間を要するとは思えなかった。事実、理事会が30分遅れとなったのは、地方の理事が「web会議に参加するのが遅れた」からだと後から聞いた。

それよりも衝撃的だったのが、緊張した面持ちで広報部長が発した次の発言だった。

「JFA(日本サッカー協会)ハウスのビル内で新型コロナウイルスの感染者、濃厚接触者が出た可能性があるため本日の会見は中止します」

当然ながら、感染者の所属団体について質問が殺到する。これについては、「詳細は不明です。理事会には出席していないので、状況を把握していません。Jリーグ内での感染であれば、詳細をお伝えしますが、違う団体ならその団体が発表すると思います。ですので速やかにJFAハウスからの退館をお願いします」というものだった。

Jリーグは2月27日より3月15日まで、職員の在宅勤務を進めてきた。JFAも同様で、理事会などがある際は職員も出社し、個別に職務のある社員は勤務に就いていたそうだ。さらにJFAハウス内にはJリーグがお世話になっている警備会社、JFAが代表チームの海外遠征で利用している旅行会社も入っている。いずれも「人と接触する機会」の多い業種だけに、彼らの感染も疑われた。

しかし夕方、当日の感染者数を厚労省が発表する際、田嶋幸三JFA会長の感染を認めたのだから驚かずにはいられなかった。

田嶋会長のコメントはすでに当サイトで紹介されているので省略する。現在までのところ関係者・団体からの感染者は出ていないが、懸念されるのが濃厚接触者の可能性が高い夫人の存在だ。

夫人はFIFAの医学委員会委員やJFAのスポーツ医学委員を歴任する内科医で、日本代表のチームドクターとしてロシアW杯にも帯同した。さらには日本スポーツの強化拠点である東京・西が丘の国立スポーツ科学センター(JISS)にメディカル部門の研究員として在籍し、トップアスリートの健康面などのチェックも行ってきた。

JISSや味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)では日常的に各競技団体の選手が練習や合宿を行っているだけに、田嶋会長の感染が確認され、すぐに同センターからの退去を命じた団体もある。

田嶋会長は検査の結果、14日に発症し、それが確認されたのは17日のこと。すぐに検査しても結果が出るまで4日ほどかかっている。どれくらいの人数と接触したのかわからないが、ここ1週間は経過を観察する必要があるだろう。

さて、19日は初めてwebシステム(ZOOM)でのメディアブリーフィングが開催された。村井満チェアマンによると、今シーズンのJリーグは「昇格は選手のモチベーションアップにつながる」ものの、「新型コロナウイルスに選手が感染して戦力が落ちたり、ホームスタジアムの利用頻度や試合日程の過密状況、アウェーゲームやホームゲームの連戦格差など、競技の不公平が生じた場合、降格リスクを回避する」ため、今シーズンのJ1～J3は「昇格」はあるものの、「降格」はなしの方向で当日の臨時実行委員会で承認された。

J2はJ1に2クラブが昇格し、来シーズンは20チームで争われ、4チームが降格する。J3も2クラブが昇格するが、昇格の条件を満たさないクラブの場合は昇格クラブ数が変動する可能性もある。

今後は23日の第4回新型コロナウイルス対策連絡会議で「閣議からの助言をもらい」(村井チェアマン)、25日の臨時実行委員会で公式戦の再開日と詳細な大会方式、開催日程などを決定する。

原博実副チェアマンによると「リーグ戦の75パーセントを消化できたら成立とみなす」としたが、これらはあくまで4月3日のリーグ戦再開が前提になっているため、さらなる延期となれば改めて実行委員会で検討しなければならない。

IOC(国際オリンピック委員会)のバッハ会長は18日の電話会議で東京五輪の開催に理解を求めたものの、こちらも感染状況を静観するしかないのが現状だ。

果たしてスポーツ界にいつ“春”が訪れるのか……。