PSGがFFP違反回避! UEFAがFFPに関する各クラブへの処分内容を開示

▽欧州サッカー連盟(UEFA)は13日、ファイナンシャル・フェアプレー(FFP)に関する各クラブへの処分内容を開示した。

▽今回の処分内容で大きな注目を集めたのは、UEFAがパリ・サンジェルマン(FFP)の2015～2017年の財務状況に関しての調査を終了し、処分なしと判断されたことだった。

▽PSGは昨夏、バルセロナからブラジル代表FWネイマール獲得時に2億2000万ユーロ(約286億円)の移籍金を支払い、今夏に1億8000万ユーロ(約234億円)での買い取りが予定されるフランス代表FWキリアン・ムバッペをモナコからレンタルで獲得した。そのため、以前から移籍市場に大量の資金を投下してきたクラブのFFP違反は確実と目されていた。
▽だが、UEFAの調査委員会は前述の期間の財務状況に問題はなく、現時点で処分を下すことはないことを確認した。その一方、UEFAは2017年夏からの移籍市場の動き、2018年度の財務状況に関しては厳しく監視を行うことを通達しており、今後の状況次第で処分を科す可能性を認めている。

▽そして、フランス『レキップ』が伝えるところによれば、PSGは今月末までに6000万ユーロ(約78億円)の資金調達が必要となり、主力選手の売却を余儀なくされるという。その候補に関してはバレンシアが買い取りを目指すポルトガル代表FWゴンサロ・ゲデスらの名前が挙がっている。▽その他のクラブではこれまでUEFAと和解協定を結んでいたローマとモナコ、FCクラスノダール、ロコモティフ・モスクワ、ゼニトの5クラブが期限内でのFFP遵守が確認されたことで、和解協定からの離脱が発表された。

▽これによって前述の5クラブはUEFAコンペティションにおける選手登録制限、出場禁止などの制裁回避と共に、FFP遵守のため移籍市場における無理な主力選手売却の状況から脱することになった。

▽一方、インテルとフェネルバフチェ、トラブゾンシュポルの3クラブに関しては2017-18シーズンにUEFAと結んだ和解協定における一部目標を達成したものの、協定からの離脱はならず。引き続き和解協定を継続することになった。

▽そのため、来シーズンにチャンピオンズリーグ参戦となるインテルは通常25名の登録が認められるA選手リストが22名に制限されることになり、今夏の移籍市場でも収支のバランスを取る必要があり、積極的な補強は難しい状況だ。

▽また、FFP違反を犯したガラタサライ、マルセイユ、マッカビ・テル・アビブの3クラブに対しては罰金処分が科されることになった。