レアルに続きバルセロナも反対声明…放映権巡るラ・リーガとCVCの合意を認めず

バルセロナは12日、ラ・リーガとCVCキャピタル・パートナーズとの戦略的な合意発表に関して反対声明を発表した。

ラ・リーガは4日、CVCとの戦略的な合意を発表。「BoostLaLiga」と呼ばれる計画に対し、27億ユーロ(約3500億円)の資金調達が行われることを満場一致の合意で発表した。

この資金の90%は各クラブに分配され、その金額はテレビ視聴者数や成績によって決まるもの。バルセロナは2億7000万ユーロ(約350億円)で最も多く分配され、次いでレアル・マドリーの2億6100万ユーロ(約340億円)、アトレティコ・マドリーは3番手の2億ユーロ(約260億円)と各クラブによって差が生まれることとなる。
この合意に対しては、レアル・マドリーやスペインサッカー連盟(RFEF)も反対声明を発表。それに同調する形で、バルセロナも反対の立場を表明した。

バルセロナは今回の声明で合意に対して反対。テレビの放映権料などは現状を維持することを求めた。「バルセロナは本日(8月12日)、スペイン・プロサッカーリーグ(LFP)の総会に参加。リーガのパートナーとなる投資ファンド、CVCキャピタル・パートナーズとの合意に対しての投票が行われました」

「フットボール・ディレクターであるマテウ・アルマニーがバルセロナの代表として参加し、合意に反対。この協定は、土壇場で、反対票を投じたクラブのテレビ放映権はそのまま維持され、今後50年間の組織運営に影響を与える財政的注入を受ける義務はないとする条項が含まれている」

「バルセロナを始め、レアル・マドリー、アスレティック・ビルバオの契約にサインしていない3つの1部クラブは、会員制と議会制のオーナーシップを守り、取締役会は限られたメンバーに選ばれ、任期が限られていることを懸念しています」

「これは今後、半世紀にわたって資産の抵当権(今回の場合はテレビ放映権の譲渡など)を受け入れることができないと裏付ける理由であり、さらにはサッカー界の継続的な変革と進化を考慮してのことです」

コロナ禍で多くの負債を抱えるクラブが続出する中、大きな収入源であるテレビ放映権に関して、ラ・リーガに恒常的に抜かれることを懸念している状況。不透明な中での合意は大きな疑念を生んでいるようだ。