改めて感じるJの先見性/六川亨の日本サッカーの歩み

Jリーグは4月21日、今年で第4回となる定例理事会を実施した。といっても、4月15日の臨時理事会から1週間なので、リーグ戦再開・開幕に向けた動きなど具体的な話はなかった。それでも、改めてJリーグと村井満チェアマンは様々なプランを考えているのだなと感心してしまった。

Jクラブの収入源はDAZNの放映権料とJリーグから分配金を別にすれば、チケット収入、スポンサー、グッズ販売、サッカースクールが収入の4大柱だ。しかし試合がなく、かつ3密を避けるため全ての活動が停止している。

そこでスポンサーメリットに少しでも貢献しようと、各クラブが制作しているYouTubeや動画などでスポンサーの露出を模索している。私服やリラックスした服装ではなく、ユニホームや練習着ならいたる所にスポンサー名が入っているので、これはこれでいいアイデアだと思う。試合ができないからこその、逆転の発想と言っていいだろう。
そして政府は、チケットを買った人が主催者側に払い戻しを求めなかった場合、寄付とみなして所得税や住民税の負担を軽減。払い戻しを減らし、主催者の資金繰りを支える狙いがあるとされているため、JリーグはJFA(日本サッカー協会)とコンサート、舞台などのエンターテインメント業界とも横つながりで相談していく方針を明かした。

さらに村井チェアマンは、昨日首相官邸を訪れ、菅義偉官房長官と意見交換をした。内容は「Jは全国に56クラブがあり、クラブハウスがありシャワーとオフィススペースがあり、パーキングもある。クラブハウスを医療スタッフが利用し、PCR検査の場を提供できる」と伝えた。全56クラブが協力できる設備を持っているかどうか、医療体制も各自治体で違いがあるためマニュアル作りはこれからの作業になる。しかし、「できる、できない」は別にして、こちらもいいアイデアだと思うし、理事の賛同も得られたという。クラブハウスから始め、医療体制が整えば各自治体に協力してもらい、スタジアムのパーキングをドライブスルーの検査場にしてもいいだろう。

明日22日は政府の公式見解が発表され、翌23日にはNPB(日本野球機構)との合同会議がある。恐らくそこで村井チェアマンは、税制上の連携と、クラブハウスを使った医療への貢献をNPBと3人のドクターによる専門家チームに相談するのではないだろうか。

こうした先を見越した発想を知るたびに、サッカーの持つ開放感を感じずにはいられない。