柱谷哲二

柱谷哲二のニュース一覧

日本プロサッカー選手会の役員に有吉佐織、日髙慶太が就任 女子選手の役員就任は設立以来初

日本プロサッカー選手会(JPFA)は26日に開催した定時総会において、新たに有吉佐織(大宮アルディージャVENTUS)、日髙慶太(FC大阪)の2名が新役員に就任が決定したことを発表した。なお、女子選手の役員就任はJPFA設立以来初となる。 JPFAは日本国内のサッカークラブに所属するプロサッカー選手と海外のサッカ 2023.06.27 20:02 Tue

Jリーグが「J30ベストアウォーズ」の開催を発表! ファン投票をもとに歴代のMVP、ベストイレブン、ベストゴールなどを表彰

Jリーグは11日、Jリーグ30周年記念企画として、これまでの30年を回顧する「J30ベストアウォーズ」を開催することを発表した。 「J30ベストアウォーズ」は、30年の歴史の中から「MVP」、「ベストイレブン」、「ベストマッチ」、「部門別ベストゴール」、「ベストシーン」を決定。ファン・サポーターの投票をもとに決ま 2023.04.11 14:05 Tue

天皇杯決勝は2度目のPK戦で決着/六川亨の日本サッカーの歩み

第102回を迎えた天皇杯はJ2の甲府がPK戦の末に広島を下して初優勝を果たした。 J2クラブが優勝したのは2011年のFC東京以来11年ぶり。しかし当時のFC東京はJ2に降格して1年でJ1復帰を決めており、天皇杯優勝はそれほど大きなサプライズではなかった。一方の甲府はJ2で7連敗を喫するなど、残留争いに巻き込まれ 2022.10.18 17:00 Tue

吉田麻也が海外クラブ所属として初の選手会会長に就任「魅力ある日本サッカーの未来のために」

日本代表のキャプテンを務めるDF吉田麻也が、日本プロサッカー選手会(JPFA)の会長に就任することを発表した。 JPFAは2006年に設立され、Jリーグのクラブに所属、または過去に所属し現在は海外クラブに所属するプロサッカー選手を会員とする日本の一般社団法人・労働組合。2010年10月にJリーグ選手協会から名称を 2022.06.22 13:15 Wed

北九州新指揮官に小林伸二氏 過去4クラブをJ1に導いた昇格請負人

▽ギラヴァンツ北九州は17日、小林伸二氏(58)の監督およびスポーツダイレクター就任を発表した。 ▽今シーズンの北九州は森下仁之氏の下でスタートしたが、成績不振で途中解任。後任として柱谷哲二氏が指揮を執ったが、明治安田生命J3リーグ6勝9分け17敗の最下位に終わり、退任が決定した。 ▽小林氏は、大分トリニー 2018.12.17 12:15 Mon

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プロABC契約の撤廃を歓迎/六川亨の日本サッカー見聞録

今週はうれしいニュースと残念なニュースが交錯した。 まず、うれしいニュースは24日のJリーグ理事会でプロ選手の「ABC契約」が26年2月から撤廃されることだ。正直、時代に即しているとは言い難い契約がずいぶん長く踏襲されてきた。それがやっと撤廃されることが決まった。 この「プロ選手のABC契約」、導入されたのは1999年のことだった。高卒、大卒にかかわらず、日本人選手はまずプロC契約からスタートする。その際の年俸は460万円で(新卒サラリーマンの月給38万円は当時の物価からすればそれなりの高給だったが、プロとして誇れる数字ではないだろう)、出場試合数に応じてB契約、A契約と更新することができた。 この「プロABC契約」を導入したのは川淵三郎チェアマンだった。当時のJリーグには年俸の上限がなく、それこそJリーグ開幕前は選手の引き抜きを防ぐため、ラモス瑠偉や三浦知良、都並敏史、柱谷哲二、北澤豪、武田修宏ら元&現代表を擁するヴェルディ川崎(現東京V)などは“億”という年俸を選手に用意したと言われている。 当然、高卒や大卒の有望選手にも高額のオファーが提示されるようになる。いきなりヨーロッパのクラブに行っても契約できる時代ではない。まずは「Jリーグでプロになる」のがサッカー選手にとって“憧れ”の時代であり、高額な年俸はきわめて魅力的だった。 ただ、そうした栄華も長くは続かない。95年を境にJリーグブームは下り坂を迎え、日本経済のバブルも弾けた。そして97年、Jリーグバブルの頃は「会社の利益が税金で取られるくらいなら選手に還元する」という方針だった清水が経営難に陥り、運営母体だったテレビ静岡が経営から撤退。その後、関係者の努力により地元企業の新スポンサーが短期の約束だったが今日まで支援を続け、いま現在も清水をサポートしている。 清水に限らず、佐藤工業(フリューゲルスのスポンサー)やフジタ工業(ベルマーレ平塚のスポンサー)などゼネコンは業績不振に直面し、V川崎やジェフ市原(現ジェフ千葉)も観客動員に苦しんだ。そして98年10月、横浜フリューゲルスがJリーグから消滅し、窮余の策として横浜マリノスと合併することが電撃的に決まった。さらに11月にはJリーグの隆盛の一翼に担ってきたV川崎から、親会社である読売新聞とグループ企業が撤退することが正式に決まった。日本が初めてW杯に出場したにもかかわらず、だ。 翌99年、危機に直面したJリーグは「身の丈にあった経営」(川淵チェアマン)を提唱していたが、さらに選手の初年度の年俸に「ABC契約」という制限を加えたのに加え、1チームのプロ保有選手を25人に絞り、各クラブには経営状況を開示・報告するよう求めた。これは現在も受け継がれていて、クラブの健全経営の礎ともなっている。 ただし「ABC契約」は施行から四半世紀が過ぎている。その間に多くの選手が海外へ流出し、高卒や大卒で直接海外のリーグへチャレンジする選手も増えてきた。もはや“形骸化”したルールと言っていいだろう。撤廃は自然の流れであり、JFAでの選手登録は「プロ」か「アマチュア」の2種類、プロ選手の最低基本年俸は1200万円、新天地での生活のための支度金(引っ越しなどの費用)は500万円(独身、妻帯者を問わず)で一律化された。 やっと「時代が追いついてきたな」というのが正直な感想でもある。これには長年に渡る日本プロサッカー選手会(JPFA)の働きかけも大きかったのだろう。ただ、導入が26年からというのが気になるところ。会見で野々村芳和チェアマンは「J60クラブのヒアリングは終わっている」としてJ3クラブにとっても負担にならない金額であることを強調していた。たぶんJFLや大学・高校などJFAとの調整もあるのだろう。こちらは一日も早い導入を実現してほしいと願わずにはいられない。 そして残念なニュースは、WEリーグの新理事から女性理事が大幅に減少したことだ。こちらについては機会を改めて私見を述べたいと思っている。 2024.09.27 22:00 Fri