Jリーグ、来季の試合開催可否基準は「13名」に決定、“みなし開催”の導入も

Jリーグは15日、2020年の最後となる理事会を実施。2021シーズンについての決議を行った。その中で、試合開催可否基準についても議論がなされ、従来の「14名」から「13名」に変更されることが決定した。記者会見に出席した黒田卓志フットボール本部長は「今シーズンは大会成立基準があり、コロナ禍でどれぐらい試合ができるか分からない中で6月に再開した」とコメント。「困難や不公平を乗り越えて1試合でも多く試合をしようということで、全体の75%、全クラブが50%以上の消化をすることとと降格なしということに決まった」と今シーズンのルールをおさらいした。
その中で、来シーズンは「4」チームが降格する今までにないシーズンとなるが「来シーズン終了時には降格数が多くなるので、クラブ間の試合数の差異を許容しないということに決まった」とし、「特段の大会成立基準を設けず、100%実施するという考えです」と、全試合を消化することを前提としてシーズンを行うとコメント。その中での「13名」とのことだ。

ただ、新シーズンも新型コロナウイルス(COVID-19)の感染状況や台風などの荒天も考えられるが「コロナや荒天も含めて試合が開催できないときは代替日程で試合をするということになる」と、日程を変更して試合をすることとなり、「代替日程や会場もなくて試合ができない場合は、その試合は実施できていないが、みなし開催にせざるを得ないという考え方です」とし、試合をしていなくとも、したことになるとのこと。「みなし開催は責があるチームが0-3で敗戦という考え方となる」とし、不戦勝、不戦敗で決着をつけるとした。FIFA(国際サッカー連盟)やAFC(アジアサッカー連盟)などでは、規定違反などの不備があった場合は、そのチームが0-3で不戦敗というルールがあるが、それに則ることになる。

「13名」にした理由については「今シーズンは14名を下回っても1試合でも多く試合をするということで、可能な限りリーグとクラブが協議するという形を取っていたが、来シーズンは13人という線引きをして、代替開催、みなし開催とするという議論がなされた」と説明した。