Jは1ヶ月以上の延期決定の裏側/六川亨の日本サッカー見聞録

2020.04.03 22:45 Fri
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JリーグもNPB(日本野球機構)も、新型コロナウイルスに翻弄された3日間だった。まず時間軸で3日間を振り返ってみよう。4月1日、Jリーグは第4回臨時実行委員会を開催した。

ここでの会議では、ヴィッセル神戸とザスパクサツ群馬から新型コロナウイルスの感染者が出てしまったが、「J3は4月25日、J2は5月2日、J1は5月9日の開幕・再開に向けて最大限の準備をしていこう」(村井満チェアマン)と、当初の日程に変更はないことが確認された。

その上で、各リーグの日程調整とエリートリーグの中止、順位決定の方法と昇降格の枠などリーグの公平性をいかにして保つか、選手とチームを守るための地域ドクターとの連携やファン・サポーターに対するプロトコル(規定)作りについて、各担当セクションがJクラブと継続して意見交換することが確認された。そしてライセンス制度に特例を認め、融資制度についても特例措置を設けるなど、財政面で支援することを発表した。

同日の夕方には政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」が現状を分析し、提言を発表した。日本の現状については、「今のところ諸外国のような、オーバーシュート(爆発的患者急増)は見られていないが、都市部を中心にクラスター(集団)感染が次々と報告され、感染者数が急増している。そうした中、医療供給体制が逼迫しつつある地域が出てきており医療供給体制の強化が喫緊の課題となっている」と状況の悪化を指摘した。

そして「感染拡大警戒地域」、「感染確認地域」、「感染未確認地域」の3つの地域区分ごとに、基本的な考え方や想定される対応などを示し、「3密」を避けることや「学校の一斉臨時休業」、「重症者を優先した医療提供体制の確保」などの必要性を訴えた。

これを受けて4月3日、JリーグとNPBは第5回となる「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」を実施し、11時30分過ぎからwebによるブリーフィングに臨んだ。そして、状況はより深刻になっていることが報告された。

三鴨廣繁氏(愛知医科大学大学院)は「我々は会議の中で医学的な見地から開催できる道を模索してきたが、事情が変わってきた」として、具体的に「3月28日から感染の局面が変わってきた。虫垂炎で入院したのにコロナが見つかるのが増えてきた」と状況の変化を指摘。その上で第3の意義として「スポーツ界は社会への説明責任を果たさないといけない」ため、「苦渋の決断を3人は出さなければならなかった」と5月末以降のリーグ再開・開幕を要請した。

同じく舘田一博氏(東邦大学医学部)も「政府の提言で何とか持ちこたえているが、確実にフェーズ(局面)は変わりつつある」とJリーグとプロ野球から感染者が出たことを重視し、現状は「蔓延期」であり、「誰が感染してもおかしくない。いつピークを迎え、収まっていくのかを推定するのは難しい。数週間でピークアウトするとは考えにくく、1ヶ月~2ヶ月のスパンで考えないといけない。厳しい判断だが、できるだけ後ろにずらして欲しい」と三鴨氏の意見に同意した。

その後の質疑応答では座長の賀来満夫氏(東北医科大学)が、「政府は拡大地域、感染が増えていない地域、未確認地域の3つがあったが、我々の統一見解として、どこでも感染が見られる地域になっている。3つの考え方は、いまの段階では難しい」と危機感を強め、「未確認の地域では屋外でやって欲しいというが、選手の移動を考えると難しい状況になっている」とも指摘した。

それをフォローするように舘田氏も「いまは未確認でも、明日いつ出てもおかしくない状況。政府より厳しい認識」と付け加えた。

これまでJリーグは再開・開幕に向けて5段階の準備をしてきた。[1]は想定される入場ゲートに必要数なサーモメーターと消毒液、マスクの確保。[2]はJ3からの再開を想定し、ここでサーモメーターの習熟度を上げてJ2、J1と再開する。その理由として鳥取(ガイナーレ鳥取)と岩手(いわてグルージャ盛岡)は感染者がゼロで、スタジアムも小規模という事情もあった。

[3]は3密の「密集」を避けるため、アウェーサポーターの感染自粛。[4]は「密接」を避けるため観客席の間隔を空け、キャパシティを50パーセント以下にする。[5]は政府、自治体から自粛要請があればそれに従い、無観客試合か延期にする、というものだった。

[1]はクリアしていたことで、再開・開幕の日程を決めた。しかし、感染者がいない地域でも明日には出るかもしれないということで[2]のプランの危険性を指摘された。同様に[3],
[4]についても、規模を縮小したとはいえ公共交通機関を利用することと、スタジアムに一定程度の人が集まることで感染のリスクが高まるため回避を要請された。

そして[5]だが、無観客試合でも選手の公共交通機関やチームバスでの移動では感染のリスクが高まること。さらに無観客試合では、テレビ観戦するためスポーツバーにファン・サポーターが集まり、「密集」になるリスクが高いと指摘された。まさに四面楚歌だ。

こうした、いわゆる“非常事態”に村井チェアマンの行動は迅速だった。NPBは12球団と数もすくないため、これまでも新型コロナウイルス感染症対策専門家会議後、球団代表と対策会議を持っていた。対するJリーグは56クラブと多いため、臨時実行委員会の開催には調整が必要だった。

しかし3日は15時から「運営担当会議の予定なので、実行委員も加わった」(村井チェアマン)と第5回の臨時実行委員会を開き、J1~J3の再開・延期は白紙に戻し、これまで政府の発表に合わせた2週間刻みの再開予定案も専門家チームの意見を採り入れ、「1ヶ月以上空けて日程を協議することで合意」し、「全会一致で難局に向かう」ことになった。

3日の村井チェアマンは、これまでのweb会議に比べ、口を真一文字に結んでいることが多かった。それだけ危機感を抱いたのだろう。だからこそ、専門家チームの意見を採り入れ、間髪入れずに臨時実行委員会を開き、1ヶ月以上の延期を決定した。こうした“非常事態”では、スピード感がいかに重要か理解しているからできた決断でもある。

と同時に思うのは、政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」と、JリーグとNPBの「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」の温度差、危機意識の違いである。JリーグとNPBの専門家チームはやるべきタスク(課題)が明確なため、その対応策も具体的で、3氏からは責任感の強さも感じられた。

一方政府の専門家チームは、広い視野での対応となるので具体性に欠けるし、問題意識が希薄な印象――どこか他人任せで(当人は危機意識を募らせていると信じたい)、安部政権に忖度している印象が拭えなかった。

JリーグとNPBがいち早く「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」を立ち上げたこと、賀来、三鴨、舘田の3氏を専門家チームに迎えたことの功績は、新型コロナウイルスが終息した時にわかるだろう。

最後に、他の競技団体に先駆けて、「メディアの安全を考えてのことです」とwebブリーフィングを導入したJリーグの広報にも感謝したい。新型コロナウイルスとの戦いはまだまだ続くだけに、webブリーフィングで得た貴重な情報は今後も積極的に発信したいと思っている。

【文・六川亨】
1957年9月25日生まれ。当時、月刊だった「サッカーダイジェスト」の編集者としてこの世界に入り、隔週、週刊サッカーダイジェストの編集長や、「CALCIO2002」、「プレミアシップマガジン」、「サッカーズ」の編集長を歴任。現在はフリーランスとして、Jリーグや日本代表をはじめ、W杯やユーロ、コパ・アメリカなど精力的に取材活動を行っている。日本サッカー暗黒の時代からJリーグ誕生、日本代表のW杯初出場などを見続けた、博識ジャーナリストである。
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