外人枠の規制緩和とHG制度の導入/六川亨の日本サッカー見聞録

▽Jリーグの原博実副チェアマンは、9月18日の実行委員会後、日本版ホームグロウン制度(以下HG)の導入と外国籍選手の規制緩和について、メディアと意見交換の場を設けた。これは7月の実行委員会でも議題に上ったそうで、来シーズンの課題の1つとして育成と強化に新たなシステムを採り入れるため現在も検討中だという。

▽そもそもの発端は、2016年にダゾーンと高額契約する際に、Jリーグの競争力を高めるために規制を緩和して外国人枠の見直しをすべきではないかという意見が出たことだった。これはその後、「アジアの提携国の選手は外人枠に入れない」という形で、まずは日本から門戸を開いて行こうということになった。

▽その結果、今シーズンは札幌のチャナティップだけでなく広島にティーラシン、神戸にティーラトンらタイ代表がJリーグに参入したことで、タイ国内でもJリーグの人気が高まり、観戦に日本を訪れるファンの増加というプラス効果があった。戦力としても効果的なため、この「アジア提携国枠」は今後も見直した方がいいという議論も出ているという。
▽ヨーロッパに目を向けると、イングランドのプレミアリーグだけでなく、ドイツのブンデスリーガ、スペインのラ・リーガも現地でデーゲームを開催することで、アジアのマーケットの拡大を意識している。そこで日本も外国人枠の規制を緩和し、イニエスタのようなスター選手を獲得することで、アジアのマーケットを拡大したいという狙いがある。

▽原副チェアマンいわく「外国人を使えと言っているわけではなく、外国人も競争になる。その一方でバスク人だけのアスレチック・ビルバオのようなクラブがあってもいい」と、チーム作りは各クラブに任せる方針だ。▽こうした規制緩和に舵を切ると同時に欠かせないのが日本人選手の育成で、HG制度の導入は両輪の輪と言えるだろう。UEFAは25名の登録選手中、「年齢、国籍を問わず15～21歳の3年間、現クラブに登録されていた選手=CTPを4名」か、「同じく協会のクラブに登録されていた選手=ATPを4名」の計8名を登録することを各クラブに義務づけていて、不足した場合は登録枠そのものが減らされることになっている。

▽現在の日本は登録25名枠にプラスして5名のユース枠を設けているが、将来的に7～8名のHG制度を採用する方向で検討中だ。

▽現状ではACLは外国人枠が3+1に対し、Jリーグは「アジア提携国枠」がありレギュレーションが違う。さらにCWCでのヨーロッパ勢との対戦では、鹿島が外国人部隊のレアルと対戦するなど整合性が取れていない。このため「すべてを決めているわけではなく、話し合いの土台を作っているところ。多くの方の意見を聞きながら、制度設計のための議論をしているところ」(原副チェアマン)でもある。

▽規制緩和にあたり、「ロシアW杯の強豪国のGKは190センチ台が常識になりつつあるが、日本人選手の大型GKやCBは少ない。その結果、韓国人選手が増加している。規制緩和でその傾向が強まるのではないか」と懸念をぶつけてみた。

▽すると原副チェアマンは「GKコーチは各年代で、日本の指導スタッフで一番遅れている。このため指導者の育成が急務になる」との見解を示した。そして「U-17の日本と韓国の試合を比べると、日本はペナルティーエリア内でのプレーが少なく、中盤でのプレーが多い。それが優秀な中盤の選手を生んでいるが、逆に大型GKやストッパー、ストライカーが育ちにくいのではないか」と私見を述べた。

▽まさに正鵠を射ていると思う。Jリーグの多くのチームはボールロストを恐れ、サイドから攻撃を仕掛けながらも、なかなかクロスを入れない。かつての闘莉王や中澤のように、空中戦に圧倒的な強さを誇る選手も近年は激減した。ゴール前の競り合いほどスリリングなシーンはないだろう。「外国人枠の規制緩和」がJリーグのレベル向上につながるならば、早期の導入を期待したい。