トランプ新政権がアメリカの2026年W杯招致に悪影響も…米連盟会長は「時期尚早」と主張

現在、アメリカ新大統領ドナルド・トランプの大統領令によって、外国籍の入国に多大な影響が出ているアメリカ合衆国。同国のサッカー連盟は2026年のFIFAワールドカップ招致に動いており、W杯招致活動への影響が懸念されている。

これに対して、アメリカのサッカー連盟(USSF)の会長サンニ・グラティ氏が『スポーツ・イラストレイテッド』の取材で次のように述べた。

「新たな大統領令が、多くのアメリカ人が持っている価値観と合致しているとは思わない」

「スポーツはいろんな国の人々が関わるもの。その中で選手が自由に出入国できるのは当たり前のことであって、大統領令による強制力が上回ることは、あってはならないこと」

インド系アメリカ人であるグラティ氏は、2026年のW杯招致に影響があるのでは? の問いに対して「それを判断するのはまだ時期尚早だと思う。今のアメリカは短いスパンでいろんな影響のある出来事が起こっているものの、長期的な見通しで判断すべき」と続け、W杯招致活動に大統領令はただちに影響があるものではないと主張している。

また、今回の大統領令にはアメリカ代表MFキャプテンのマイケル・ブラッドリーも自身のSNSで「他の国籍、宗教を認めないことは恥ずべきことだ」と述べ、トランプ大統領に批判的な姿勢を見せていた。

2026年のW杯は北米大陸で開催される前提でカナダ、メキシコ、アメリカの3カ国が開催に名乗りを挙げている。開催国は2020年に決まる予定だが、2026年大会からは開催国が32から48に拡大することが確実となっており、それだけに異文化、異国民を受け入れる機会が増えるのは間違いない。

なお、一部メディアはアメリカの大統領令に批判的な立ち位置から「高い壁の向こう側、メキシコで40年ぶりのワールドカップ開催が決まったらアメリカのサッカーファンは屈辱だろうね」と皮肉とユーモアを交えてこの話題を報じている。


提供:goal.com