FIFAがレンタル移籍に関する新ルール導入を発表! 一部ビッグクラブは改革求められる…

国際サッカー連盟(FIFA)は20日、移籍市場におけるレンタル移籍に関する新たなレギュレーションの導入を発表した。

FIFAは2019年にチェルシーやユベントス、マンチェスター・シティなど一部ビッグクラブで横行する大量のレンタル移籍の制限などを目的とした改革案を明らかにした。

同連盟は一部のビッグクラブが大量の選手を獲得して自チームでプレーさせることなく、国外のクラブを中心にレンタル移籍し、最終的に価値を高めて完全移籍で売却益を得る、“人身売買”とも揶揄されるレンタル移籍の手法に関しても、是正を行うことを検討してきた。
そして、今回正式に導入が決定した新たなレギュレーションは2022年7月から段階的に導入され、2024年に全面的な移行を図ることになる。

2022-23シーズンは、クラブが一度にレンタル移籍させられる選手の上限は8人となり、翌シーズンは7人、2024-25シーズンの正式導入ではその数が6人に限定される。ただ、自クラブで育成された選手、21歳以下の選手に関してはその制限は適用されず、各国のサッカー協会にはこの新レギュレーションを正式導入するまで3年間の猶予期間が与えられる。

さらに、新しいレギュレーションにおいては短期レンタルの形が禁止され、レンタル期間に関する最低期間はハーフシーズン、最長で1年間に。また、1シーズンにおいては1度レンタル移籍している選手が異なるクラブに再レンタルすることも禁止となる。

その他では国外にサテライトクラブを持つ一部クラブをけん制する目的か、2つのクラブ間でのレンタルの最大人数は3人に制限される。

この改革によってチェルシーやユベントス、マンチェスター・シティなど一部ビッグクラブは、移籍市場における戦略の見直しが求められるようになるかもしれない。