UEFAがスーパーリーグ構想から撤退しないバルサ、ユーベ、レアルへの訴訟を終了

欧州サッカー連盟(UEFA)は、今年4月に大きな話題を呼んだヨーロッパ・スーパーリーグ(ESL)について、法廷闘争を終了したと発表した。

ESLの構想に関しては予てから存在していた中、2021年4月にヨーロッパの12クラブが一斉に声明を発表し、創設に向けて同意していた。

新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大がある中で、各クラブが財政的に苦しくなっていること、さらにUEFAが将来的なチャンピオンズリーグ(CL)のフォーマット変更を掲げることから動きだしていた。
しかし、この件についてUEFAや国際サッカー連盟(FIFA)が猛反発。さらに各クラブのサポーターにも全く受け入れられず、各クラブのオーナーたちが一斉に非難を浴びる事態となっていた。

その結果、9つのクラブが一転して不参加を表明。しかし、発起人であるフロレンティーノ・ペレス会長率いるレアル・マドリー、共に構想しているアンドレア・アニェッリ会長率いるユベントス、そしてバルセロナは構想を続けていくとしていた。この3クラブに対し、UEFAは「法的枠組みに違反する」可能性があるとして懲戒手続きを開始していたが、無効になったと声明を発表した。

「UEFAは本日、独立したUEFA上級委員会から送られてきた書簡に留意し、いわゆる『スーパーリーグ』プロジェクトに関連し、UEFAの法的枠組みに違反する可能性があるとして、バルセロナ、ユベントス、レアル・マドリーに対して開始された懲戒手続きが、訴訟が開かれたことがないかのように、何の偏見もなく、無効であると宣言されました」

なお、今回の決定に関しては、マドリッドの裁判所により、UEFAが3クラブに対して罰するべきではないという判決が出たことを受けてのものとなる。

さらに、残りの9クラブ(アーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナム、アトレティコ・マドリー、インテル、ミラン)に関しては、5月に発表された宣誓書に記載された金額の支払いを要求しないとのこと。また、不参加を表明した件についても、尊重し続けることとするとしている。

なお、「UEFAはUEFAおよび全てのサッカー関係者の利益を守るため、国内法およびEU法に基づき、必要なあらゆる手段を講じていきます」とし、今後も状況によっては動くことを示唆した。