プレミアリーグでも「Black Lives Matter」人種差別撤廃への動きが拡大

アメリカのミネアポリスで黒人男性のジョージ・フロイドさんが白人警察官の暴行により死亡した事件を受け、人種差別撤廃を支援する動きが広がっている。フロイドさんは5月25日、白人警官に取調べを受ける中、警官によりヒザで首を9分近く圧迫され、そのまま帰らぬ人となった。この痛ましい事件は、アメリカを中心に人種差別的な事件として抗議活動に発展。「Black Lives Matter」運動のデモが起こっている。
この件を受け、サッカー界はもちろんのこと、多くのアスリートやチームなどが人種差別撤廃団体を支援するための寄付や声明を発表している。

NBAのスーパースターで、現在はシャーロット・ホーネッツのオーナーを務めているマイケル・ジョーダン氏は5日、ナイキが展開する「ジョーダン・ブランド」との共同声明を発表し、人種差別撤廃に取り組む団体を支援するため、今後10年間にわたって計1億ドル(約110億円)を寄付することを発表した。同日には、NFLのニューイングランド・ペイトリオッツのオーナーであるロバート・クラフト氏も地元の活動団体に100万ドル(約1億1000万円)を寄付すると発表。さらに、NFL全体でも10年にわたって2億5,000万ドル(約266億9,000万円)を寄付することを11日にしている。

また、アメリカサッカー連盟(USSF)も国歌演奏時の起立強制を廃止した。元々、この規約は2016年に白人警察官による黒人射殺事件が起こった際にスポーツ界に広がった、国歌演奏中の起立を拒否してヒザをつき、抗議の意思を示す行為に対抗して連盟が設けたものであった。

さらに、その波は海を越え、17日に再開を予定しているプレミアリーグでも、リーグ再開後の最初の試合では、ユニホームの背中に選手名ではなく、「#BlackLivesMatter」というメッセージを入れるという。

人種差別撤廃への動きは個人からチーム、そしてリーグへと拡大。新型コロナウイルスという見えざる敵に一丸となって世界中が立ち向かう中で起きた明確に見える敵との戦いは、さらに発展する可能性があるだろう。
《超ワールドサッカー編集部》