なでしこリーグのプロ化は成功するのか/六川亨の日本サッカーの歩み

2019.04.22 19:00 Mon
Getty Images
JFA(日本サッカー協会)の田嶋幸三会長は、なでしこリーグのプロ化について「もう一段階上に行こうと思うと、プロ化というところを通らないといけないと思うし、具体的に話し合っているのは事実で、近いうちに結論を出したい」と言及したそうだ。
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すでに先月26日の理事会で女子担当の佐々木則夫理事(元なでしこジャパン監督)がプロ化の必要性を訴え、20年東京五輪後の21年か22年のプロ化を目指し、早ければ来月5月の理事会で承認を得られればプロ化に舵を切るという。まだプロ化への具体的な道筋は見えていないので、軽々な発言は控えるべきだろうが、「本当にプロ化してやっていけるのだろうか」というのが正直な感想だ。
Jリーグを例に取るまでもなく、プロ化のためには収入源を確保しなければ成立しない。その3本柱として「入場料収入」、「スポンサーの確保」、「テレビ放映権の獲得」が上げられる。さらにJリーグの場合は、ビッグクラブになればなるほど母体企業である「親会社からの補填」も欠かせない。

しかし、なでしこジャパンがW杯で初優勝した11年の1試合あたりの平均入場者数は2千796人だった。その実数を10倍にしないとプロ化は難しいだろう。JリーグはDAZNのおかげで放映権収入が飛躍的に膨らんだが、なでしこリーグが新たに巨額な放映権を獲得できるのか。親会社からの補填が可能なのはINAC神戸レオネッサくらいではないだろうか――簡単に考えても問題山積だ。
かつて日本女子サッカーリーグには「プロ」に近いチームが存在したことがある。91年に女子のW杯新設と、90年アジア大会で女子サッカーが正式種目になることを受け、89年に女子のリーグ戦が新設された。94年にJリーグに合わせLリーグと改名されたが、90年に創部された日興證券ドリームレディースは完全なプロチームだった。

初代の日本女子代表監督だった鈴木良平氏を招聘した同チームは、鈴木監督の要望した「専用グラウンドとクラブハウスの建設、選手寮の借り上げ、選手が仕事をせずサッカーに専念できる環境」を実現。リンダ・メダレン、グン・ニイボルグらノルウェー女子代表選手を獲得するなど強化に力を入れ、96年から3連覇を果たすなどLリーグを牽引した。

しかし母体企業の日興證券が証券取引法違反に問われた98年中に廃部を決定。さらにバブル経済の崩壊からフジタサッカークラブも廃部。99年1月の全日本女子選手権が終了すると、黎明期の女子サッカーを牽引してきた鈴与清水FCと、シロキFCがリーグからの脱退を表明し、その後もプリマハムや松下電器らチームスポンサーの撤退によりクラブチーム化せざるを得ないチームが相次いだ。

そんな危機的な状況にもかかわらず、関係者の熱意と努力によってLリーグは命脈をつないできた。そして転機となったのが04年にJFAのキャプテンズ・ミッションに「女子サッカーの活性化」が盛り込まれたことだ。4月に行われたアテネ五輪アジア予選での活躍も追い風となった。五輪本大会では「なでしこジャパン」と命名された日本女子代表がベスト8に進出。9月スタートのリーグ戦は「なでしこリーグ」と改められて、紆余曲折を経ながら今日まで続いている。

その後は11年ドイツW杯での優勝、12年ロンドン五輪での銀メダル獲得と栄華を極めたのは周知の事実。しかし澤穂希の引退と主力選手の高齢化で16年ブラジル五輪の出場権を逃してしまった。現在の高倉麻子監督はチームの若返りを図って今夏のフランスW杯に挑むが、けして平坦な道のりではない。来夏の東京五輪ではメダル獲得の期待もかかる「なでしこジャパン」であるが、本大会をはじめ、その先のプロ化にも茨の道が待っているような気がしてならない。

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