Jリーグは14日、全国知事会と連携し、新型コロナウイルス(COVID-19)のワクチン大規模接種を実施するための協力を行うことを発表した。
昨年から世界中で流行している新型コロナウイルス。今年に入ってもその感染力は収まらず、日々感染者が増加。変異株の問題などもあり、一層猛威を振るっている。
Jリーグは、全国40都道府県で活動する57クラブが、ワクチンの大規模かつ早期の接種に協力するため、各地域でのサポート活動を提案したとのことだ。
具体的な協力内容としては「各クラブが使用するスタジアムにおいてワクチン接種が行われる場合のオペレーションのサポート」、「Jリーグ・Jクラブのネットワークを活用し、ワクチン接種の担い手を募る呼びかけ」、「Jリーグ・Jクラブの発信力を用いて、ファン・サポーターをはじめとした一般の方々に対してワクチン接種への啓発活動」などがあり、各クラブとホームタウンの市区町村との連携で実施するとのことだ。
この決定を受け、14日に村井満チェアマン、そして徳島県知事であり全国知事会の会長である飯泉嘉門氏、さらにヴィッセル神戸を保有する楽天グループ株式会社 代表取締役会長兼社長の三木谷浩史氏が会見に出席した。
冒頭、村井チェアマンは今回の決定について「Jリーグ、全国40の都道府県で活動している57のJリーグクラブの合意が先日なされました。ワクチンの大規模接種、迅速な接種に向けて協力していこうということです」とコメント。「Jリーグが持つスタジアムの活用、Jリーグの発信力を使って、接種を迅速に対応していきたいと思います」と協力したいと語った。
すでに大規模接種会場には、名古屋グランパスの豊田スタジアム、FC町田ゼルビアの町田GIONスタジアムが決定。ヴィッセル神戸のノエビアスタジアム神戸もほぼ使用されることが決定しているとのことだ。
また、飯泉会長はJリーグの協力に関しては「非常にありがたく思っております」とし、Jリーグが日頃行なっているオペレーティング、人の移動の制限などのノウハウを最大限に活かしたいとコメント。さらに、選手を起用したワクチン接種の呼びかけに期待しているとした。その中でも、一般のワクチン接種に期待しているとし、「接種券をチケットに持って来ていただければ、5000人。今後は1万人、2万人などが一気に受けることも可能となり、全国民の接種が素早く終わる可能性がある」と、全国的なワクチン接種の広がりに期待していると語った。
今後の動きに関して村井チェアマンは「個々のオペレーションに関しては市区町村、地域単位で異なると思います」とし、「クラブと市区町村がプランを練って、導線やチケットなどは行政の協力を受けてやるものだと思っています」と、各クラブと地域がそれぞれに合わせた形で動ければと語った。
また、選手等を起用した啓発に関しても「まだ出来上がっているわけではありませんが、先般実行委員会を火曜日に行い、そこで全会一致の合意が得られたのがスタートです」とコメント。「発信の手法や発信者、具体的な内容はこれから迅速にスタートしていきたいと思っています」とし、「行政サイドの個々要望があると思うので、個別性を持ってやっていきます」と様々な形で行いたいとした。
その上で「リーグとしても全国に対してやっていきますが、迅速にやっていければと思います」とし「今月中にもしていきたいと思います」と早い対応を行いたいとした。
アメリカでは飲食店がワクチン接種の証明書に対して無料でサービスを提供したり、MLBのシアトル・マリナーズは試合感染時にワクチン接種を行えるようにするなどの手法をとっている。
この点について三木谷氏は「アメリカの場合はスポーツチームだけじゃなくてドーナツ屋さんが接種券を持ってきたらドーナツをあげているというなど、いろいろなことをやっている」とし、「自分のビジネスどうこうより、国家としてワクチンを通じてコロナ禍を脱出しないといけないという認識があると思います」とアメリカのスタンスをコメント。「ワクチン接種のオペレーションに関しても、スターバックスやアマゾンであったり、ウォルグリーンなど、スーパー単位でも協力をし、空港でも接種できる。本人確認なしや外国人でもできるという中で、日本は進んでいないという残念な状況です」と日本が遅れている現状を嘆いた。
その中でヴィッセル神戸としても「そこに貢献できればなんでもできればと思っている」とし、「(接種が)なかなか進まないという状況であれば、ヴィッセル神戸だけではなく、他のクラブを含めてやっていくことや、楽天グループでも色々とできることは協力していきたいと思う」とし、ワクチンの接種が進むことに協力したいと語った。
